適応障害で無理して仕事を続けるリスクとは

憂鬱な気分・強い不安感に襲われる「適応障害」は、うつ病にも発展しうる危険な病気。

しかし、症状を自覚しながらも、生活のため無理して働き続けている方も多いはずです。

今回は「適応障害を抱えながら仕事を続けるリスク」や「対処法」について解説します。

また、借金を抱えている方向けに「借金を減らしたり、支払いを免除できるもうひとつの制度」や「使うべきおすすめのサービス」についてもご紹介しておりますので、ぜひ最後までご覧ください。

適応障害の原因や症状、仕事との関係

適応障害とは、ストレスが原因で心や身体に不調が起こる病気のこと。仕事の場面で言うと、環境の変化・人間関係の悪化・上司との相性がきっかけで発症するケースが多いです。

症状としては「気分の落ち込み」「意欲の低下」「喪失感」「不安感」などが挙げられます。

真面目な人や責任感の強い人ほど、適応障害など精神疾患に陥りやすい傾向にあります。

適応障害なのに無理して仕事を続けるリスク

適応障害を抱えながら、無理して働き続けても良いことはありません。上司や同僚とのコミュニケーションが上手く取れなくなったり、集中力の低下からミスが増えたりします。

また、進行することで「うつ病」を併発し、日常生活にも支障をきたすようになります。

そのため、一度仕事から離れて「休職」をすることが大切。

適応障害は原因がハッキリしているだけに、ストレスから解放されると数ヶ月程度で症状が治まることが多いです。

もし周囲から「休職は甘え」「休職したら終わりだ」と言われても、無視してください。

適応障害は「心の病気」であり、休養と治療が必要です。適応障害を抱えながら無理して働き続けた方が、メンタルが壊れ、復帰に時間がかかることになるので注意しましょう。

適応障害と診断されたら休む、ストレス社会を生き抜くうえで非常に大切な考え方です。

とはいえ、気になるのは「休職中のお金のこと」でしょう。

会社は休職中の従業員に給与を支払う義務はないため、基本的に休職中は無給になります。

しかし、心配しなくても大丈夫です。

実は会社を休職している間は、健康保険から「傷病手当金」という給付が受けられます。また「自立支援医療制度」を利用すれば、医療費の自己負担額が1割まで軽減されます。

このように、日本には「休職中のお金の不安」を減らしてくれる制度が揃っているのです。

下記では「傷病手当金」に注目し、「条件」「金額」「注意点」について解説していきます。

傷病手当金と支給条件

傷病手当金とは、休職中の生活を保障するために健康保険から支給される手当のことです。

上記の条件全てを満たしていれば、最長で1年6ヶ月間支給されます。

傷病手当金申請の注意点

休職中の生活を支えるうえで心強い「傷病手当金」ですが、実はデメリットも存在します。

中でも特に注意しておきたいのが、「休職前の給与の約2/3まで収入が減る」ということ。

ざっくり言えば、月給21万の人なら14万円に、27万の人なら18万円になる訳です。

もちろん、休職中は「住宅手当」「資格手当」「通勤手当」なども支給されません。一方で「社会保険料」はこれまで通り発生するため、今までと同じ額を納める必要があります。

実際に口座に入金される金額を見ると、「想像以上に少ない！」と感じることでしょう。

そんな状況の中で「家賃」「光熱費」「食費」「通信費」などを支払っていく必要があります。

もし借金を抱えている状態なら、生活費が工面できず、八方塞がりになってしまうはず。

「お金」のことで頭の中がいっぱいになり、適応障害が悪化することにもなり兼ねません。

そんな場合は「借金救済制度」を利用し、借金を減額・免除できるか確認してみるのがおすすめ。