うつ病の原因と初期症状を徹底解説!無理して仕事を続けるリスクとは?

コラム
  • うつ病っぽくて、毎日仕事に行くのがとても辛い!
  • 休職するか、仕事を続けるか、どっちを選ぶべき?
  • 休職した場合、休んでいる間の給与はどうなるの?

今回は上記のようなお悩みを解決します。

うつ病は精神的な不調に加え、呼吸困難や動悸などをも引き起こす危険な病気です。

しかし、中には症状を自覚しながらも「生活のためにお金を稼ぐ必要がある」「周りに迷惑はかけられない」という理由で、無理して働き続けている方もいるでしょう。

結論から言えば、いますぐ休職を取って、仕事・職場から離れることが大切です。

今回は無理して仕事を続けるリスクや、休職中に頼れる制度について解説します。

また、借金で生活が苦しい方向けに「返済額を減らしたり、支払いを免除してもらう方法」や「便利で役立つツール」についてもご紹介しておりますので、最後までご覧ください。

注意ポイント

うつ病は気力で治るような病気ではありません。悪化すると冷静な判断ができなくなり、突発的な行動を取るようになるので、早めに対処することが重要です。

うつ病の原因と仕事との関係

うつ病とは気分障害の一つで、憂鬱な気分や意欲の低下が2週間以上に渡って続く病気のこと。ストレス社会の日本では、15人に1人が発症しているとも言われています。

原因は明確には分かっていませんが、多くは「ストレス」「環境の変化」による脳機能の低下です。仕事が原因となり、うつ病を発症するケースが最も多く見られます。

中でも特に多いのが「人間関係の悪化」や「部署異動」によるストレスです。また、残業や休日出勤で十分な休養が取れず、症状が現れるケースも少なくありません。

うつ病になりやすい人の特徴としては、下記の5つが挙げられます。

  • 環境の変化に適応するのが苦手
  • 神経質で常に周りの目が気になる
  • こだわりが強く融通が利かない
  • 完璧でないと気が済まない
  • 問題を一人で解決しようとする

真面目で責任感が強く、仕事熱心な人ほど、うつ病になりやすい傾向が強いです。

うつ病の初期症状とは?症状を自己チェック!

うつ病になると「こころ」「からだ」それぞれに症状が現れるようになります。

【うつ病の初期症状】

こころの症状からだの症状
一日中憂鬱な気分が続く思考力・集中力が著しく低下する自分を責めてばかりいる極度の焦りや罪悪感を抱いてしまうイライラして落ち着かない自分の将来に希望が持てなくなる人に会うのが嫌・一緒にいたくない食欲がなくなる・体重が減る眠れない・眠りすぎてしまう頭痛・肩こり・めまい・耳鳴り話し方や動作が遅くなる体がだるい・異常に疲れやすいのどの渇き・便秘・下痢排尿困難・月経不順

上記はあくまでも初期症状の一例で、症状が悪化し中等度・重度になると「消えたい」と感じたり、「自分は生きる価値がない」と思うようになる場合もあります。

また、「呼吸困難」「動悸」「手足のしびれ」などの症状が現れたり、「パニック障害」や「アルコール依存症」など他の病気を引き起こすことも少なくありません。

下記に「うつ病の前兆」として、うつ病かもしれない人が取る行動をまとめました。

【うつ病の前兆】

▢朝や休日明けは特に調子が悪い
▢人と会話するのが面倒に感じる
▢仕事の効率が以前よりも落ちた
▢遅刻・欠勤の回数が増えた
▢寝つきが悪い・朝早く目が覚める
▢何をしても楽しく感じなくなる
▢些細なことでイライラする・泣く
▢テレビや新聞を見るのがしんどい
▢朝は調子が悪く、夕方少し楽になる
▢甘い物を食べすぎる、飲酒の量が増えた
▢気づいたら、身辺整理をしている

11項目のうち5項目以上該当している方は、かなり危険な状態だと考えましょう。

この状態で無理して働き続けると、様々なトラブルを引き起こすことになります。「うつ病なのに無理して仕事を続けるリスク」については次の章をご覧ください。

うつ病なのに無理して仕事を続けるリスク

うつ病を抱えながら無理して仕事を続けるリスクは下記の3つです。

  1. 単純なミスや物忘れが増え業務に支障をきたしてしまう
  2. 周囲とのコミュニケーションがうまく図れなくなる
  3. うつ病が悪化し、さらに危険な状態に陥ることも

会社にとっても本人にとっても良いことはありません。順番に解説していきます。

1. 単純なミスや物忘れが増え業務に支障をきたしてしまう

うつ病になると「集中力」「注意力」が低下し、ミスや物忘れが増えてしまいます。

特に多いのが、書類やメールでの誤字脱字、料金の計算ミス、スケジュールや納期の間違え、会議や打ち合わせの予定をうっかりすっぽかしてしまう・・・などです。

仕事のパフォーマンスレベルが落ちるため、上司から指摘される回数は増えるでしょう。また、重大なミスを犯し、クライアントからの信頼を失うこともあります。

どれだけ努力をしても、ミスや物忘れを減らせないのがうつ病の怖いところです。結果として、仕事ができない自分を責めるようになり、悪循環に陥ってしまいます。

2. 周囲とのコミュニケーションがうまく図れなくなる

明るくて人当たりが良い人でも、うつ病になると人との接触が嫌になります。会話が面倒に感じ、周囲とのコミュニケーションが図れなくなることは珍しくありません。

挨拶をしない、会議で発言をしない、いつも大丈夫!しか言わない、話掛けても適当に返事される・・・このようなことが続き周りからの印象が下がることも多いです。

また、ランチや飲み会などの参加も嫌になり、より孤独感を抱くようになります。

うつ病を抱えながら無理して仕事を続けても、残念ながら人間関係は悪くなる一方でしょう。接客業を仕事にしている方は、お客さんとの関わり方にも注意が必要です。

3. うつ病が悪化し、さらに危険な状態に陥ることも

無理して働き続ける一番のリスクは、うつ病を悪化させる危険性が高いということ。働くことで十分な休養が取れず重症化し、さらに危険な状態に陥ってしまう訳です。

酷い場合だと、仕事だけでなく日常生活を送るのが困難になるケースもあります。また、他の病気を引き起こし、治療にかかる時間が増えるケースも少なくありません。

これらを考慮すると、うつ病だと感じたら、やはり「休職」を取ることが大切です。

働けないことで一時的に会社に迷惑がかかるかもしれませんが、長い目で見ればプラスなことばかり。しっかりと休養して、万全な状態で戻る方が良いでしょう。

また、日本ではよく「休職は甘えだ」「休職したら終わりだ」と言われますが、これは完全に間違っています。精神疾患は病気であり、治し方としては休養が最適です。

とはいえ、気になるのはやはり「お金」のことでしょう。会社は休職中の従業員に給与を支払う義務はないため無給になります。また、住宅補助なども受け取れません。

しかし、心配は不要です。実は会社を休職している間は給与とは別に手当がもらえます。加えて、うつ病などの精神疾患にかかると様々な経済的な支援が受けられます。

中でも特におすすめなのが、健康保険から支給される「傷病手当金」です。休職前の給与のおよそ2/3がもらえるため、生活費の全てを貯金から捻出しなくて済みます。

傷病手当金について詳しくは次の章で解説しておりますので、ぜひご覧ください。

傷病手当金の支給条件とは

傷病手当金とは、ケガや病気が原因で会社を長期間休んだ際に、その期間の生活を保証するために健康保険から支給される手当で、給与のおよそ2/3の金額がもらえます。

ただし条件があり、下記4つ全てを満たしていなければなりません。

  • 会社が加入している健康保険の被保険者であること
  • 業務外で発生したケガや病気を療養するための休職であること
  • 連続する3日間を含み、4日以上仕事を休んでいること
  • 休職している間は会社から給与が支払われないこと

条件に該当していれば「正社員」だけでなく「派遣社員」「契約社員」「パート」ももらえます。受給には手続きが必要なので、該当する場合は早めに準備しましょう。

ただし、そんな傷病手当金にも落とし穴があります。詳しくは下記をご覧ください。

事前に知っておきたい傷病手当金の落とし穴

休職中の生活を支えるうえで心強い制度の「傷病手当金」ですが、落とし穴の存在も忘れてはいけません。中でも特に注意しておきたいのが下記の5つになります。

  • 収入が減少することに変わりはない
  • 社会保険料を差し引いた額が支給される
  • 申請から振込までに1~2ヶ月程の期間がかかる
  • 休職中は会社に病状報告をする必要がある
  • 人間関係・キャリア形成に影響が出ることも

手当が出るといっても、もらえる金額は2/3程に減ってしまうのが現実。言い換えれば、月給21万の人なら14万円に、月給27万の人なら18万円になってしまう訳です。

また、休職中でも社会保険料はこれまで通り支払わなければなりません。実際に口座に入金される金額を見ると「想像以上に少ない!」と感じることでしょう。

そんな状況の中で、「固定費」や「生活費」などを支払っていく必要があります。

もし借金を背負っている状況であれば、生活が苦しくなるのは言うまでもありません。最悪の場合、返済が追いつかなくなり、借金を滞納することになるでしょう。

そんな事態を防ぐためには、「借金救済制度」を利用し、背負っている借金を減額・免除できるか調べてみるのがおすすめです。もちろん、費用は一切かかりません。

お金のことで頭の中が一杯だと十分な休養も取れないので、整理できる借金は早めに整理しておきましょう。「借金救済制度」について詳しくは次の章をご覧ください。

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